富裕の原理

収入源には労働収入と資産収入があり、自身の時間をそのまま提供して賃金を得る場合、その時間を原料にして付加価値を付けた商品や役務とする以上、付加価値は雇用者である企業や個人事業といった使用者に帰属する。食料品に例えれば農産物を作って原料を納める一次産業と同じ位置にある。これはご自身の勤務先がサービス業だからといっても変わらない。そして、自身の時間を提供して得た賃金、これは原価に当たるのだが、これを例えば自宅のローン、賃料、食料品といった衣食住一切に伴う商品や役務の代金として支払うのであれば、付加価値を付けた労働収入を得ている訳ではないのに、購入する商品や役務は付加価値が付されているのだから一向に資産形成されないばかりか付加価値の差分だけ資産は毀損する。資金はいつでも増やせるが、時間は増やしようがないからである。