申告

会社勤めや個人事業で得た収入を生活費や事業費に支出することなく貯蓄して、更に純金信託や原油ＥＴＦや日経２２５などに投資する。公売や競売の物件情報を集めて機会があれば有給を取って入札する。ボロ物件を落札したらリフォームなどせずにそのまま債務者の関係者や第三者に貸せるように依頼する。家賃や地代といった不労所得を得るようにして、その所得の範囲で生活費や事業費を賄うように切り詰めて、所得をそのまま投資するように準備する。家賃や地代の所得が勤労所得を超え始めたら、少しずつ労働を要する仕事を減らし、個人事業の資産や規模を縮小して行く。最終的に、小さな有限会社などを家族に持たせるが、従業員や事務所は存在せずに、権利証、貯金通帳、代表印、賃貸借契約書しかない会社にする。税務申告も、毎年同じような内容であれば税理士は要らなくなり、新規に減価償却が発生する部分などを税務署に尋ねながら作成する。