無駄なコンサル

利潤動機を目的とするコンサルはその実現をもって不要となるためコンサルと目的はそもそもコンフリクトとなる。この矛盾を孕むため、利潤動機を実現させないような無駄な投資をさせる場合がある。これはマルチ商法が権利収入を謳いながら不動産投資をさせないことに繋がる。不動産投資をさせれば顧客の資産が不動産と負債に転換するため商材の購入が控えられるため。同じくコンサルが顧客の商材の値上げを求めるのもその代金がコンサル料に繋がるからである。コンサル料を価格転嫁するだけの設定がなければ自身の食い扶持に困窮する。とすればコンフリクトは価格競争力を失わせる方向に働くのであって利潤動機を実現させないことを意味する。

無駄なコンサルティング

量の増加は質を変化させる＝マルクス＝算術ではなく現実を捉える＝この背景には量そのものではなく、それが加わる母体が存在する＝水に油を注ぐような。これを相手に何らかの行動例えば努力を強いる洗脳手段とすればコンサルティングのマーケティングとなる。質を変えたいという顧客に対し、規模の拡大を求めて量を買わせる結果となるから。しかし、量の増加は質の変化を伴うことはない。ここではその母体となる背景ではなく相手しか存在しないから。相手に幾ら油を買わせても相手が油に変化することはなく、単に資金が油に変わるだけだろう。これは質の変化ではなく押し売りに過ぎない。

危機に乗ずる親切に注意する

未来には現在の職業の半分は消滅して残りは形態を変えている。今までになかった物事が創造され、又事実が発生してそれを利用し、影響されている。過去発生さた未解決の問題は現在大きくなっていて、将来更に大きくなりその解決に有形無形問わず相当な負担を強いられている。このように考えると未来から逆算する思考が許されるのは未来予想が可能な相当高度な知性に限られる。知性が劣るにも関わらず自ら目標や目的を設定すれば無限の可能性を秘めた未来は過去の初期設定に縛られてしまう。予想は外れるものだ。例えば利益追求など。利益の追求はおそらく経済的貧困がベースになっていてその目標の達成即ちその過程で裕福になればその目標はどこかで意味を失う。つまり未来から逆算すればその過程を全て捨てたことになる。カンブリア大爆発は無目的な遺伝的拡大が引き起こしたのでありそこに目標目的はないだろう。初期の単細胞生物がどのような目標を持ち得るかを考えれば明らかになる。ならば、あまり初期の段階で明確な目標は持たない方が良い。無目的に現在の感覚を重視するか、少なくとも可能性の遊びを持たせた上で小さく弱い光を目指すしかない。ならばなぜ目標を持たせるのか、それは相手の利益になるからだ。将来・学歴・学習塾又は貧困・経営・コンサルというように。未来を開かせて目標や目的を持たせるような提案には注意した方が良い。余計なお節介による果実は、その過程で自分ではなく相手が手にする筈だ。

コンサルは無駄になりやすい

例えば医師のように一生の間にある資格保有者に仕事を依頼することがあるかないか、あるとすればどの程度の確率か、更に一生で何回あるのか、という統計と確立からして、殆どの人は一生にあるかないかあるして一度あるかないかという場合、ある特定の方々に営業をしてもそれが仕事に結び付く確率は僅かなもので大抵、営業の費用対効果は割に合わないことになる。ここで選択と集中として好き嫌いに応じて顧客見込みに絞り込みをかけて関係を維持しても仕事には繋がらない。広告が意味を持つのは不特定多数に対する認知度であり、その認知度を母数とする確率により仕事に繋がることになる。

過払い請求をする法律事務所の不正流用

法律と判例が確定する以上、消費者金融業者に対し、弁護士の介入をするまでもなく過去の過払金の返還を義務付けることを事業の要件とする立法をすれば満額解決する。弁護士の介入自体が社会資源の無駄と言える。弁護士の預かり金を禁止して、直接依頼者宛口座への振り込みを義務付ければ民事全般での横領は発生しない。報酬の取りはぐれは弁護士の与信管理能力の問題に過ぎず、そのような依頼は断るか着手金で調整することで回避できる。

自殺

主人公が命を大切にするという信念にもかかわらず特攻を志願する、という映画に出演したにも関わらず、自ら命を断つという心境を察するに余りある。海を共にした友人がまだ自分が死んだことに気が付いていないのではないか、海の日だから海を見せようと思って海岸に海を見に来たというようなことを語っていた。

コロナ危機から抜け出しつつ

コロナショックで資本、労働、土地の動きが停止したため投資、売上、賃金、消費という資金が部分的に循環していない。ミクロ経済では貨幣価値が上昇、売れない商品の物価が局地的に下落又は売れ残りデフレ、マクロ経済では資金供給又はその見込みからインフレ兆候、この結果を取り込んで株価は高騰するもサービスが機能を半減して価格は実質下落する。店舗型経営では客数と客単価が双方半減し得るので感染防止のために客席を半減しても対応は維持できる。売上が２５パーセント前後になれば原価率や固定費率によっては赤字になり得るが営業を停止しなければギリギリ固定費を賄える可能性があるため営業を継続する。ここで客単価と客数が減少したにも関わらず客単価又は回転率を上げて売上を増加する思考はあまり意味がない。消費者も収入減に晒されており足元の貨幣価値が倍化しており財布の紐が硬いため、値上げや回転率を上げても売れないと思われる。

結核、戦争、預金封鎖、地震

１９３５年から５０年までの死亡原因の首位は結核で亡国病と言われた。１９３８年、日中戦争で１９４０年開催予定の東京オリンピックを返上した。１９４１年１２月７日太平洋戦争開戦１９４５年９月２日終戦となる。その間の１９４３年抗生物質ストレプトマイシンが発見された。１９４６年２月金融緊急措置令で旧通貨を廃止、銀行預金の引き出しを禁止して預金封鎖とし、新円に切り替え、１人１か月５００円の新円出金に制限した。１９４６年１２月２１日マグニチュード８の昭和南海地震が発生し津波による甚大な被害が発生した。

ウイルス感染症の影響

ウイルス陽性→スマートフォンの位置情報から出入りした店舗や場所が判明→その店舗や場所が、不特定多数者間の濃厚接触を引き起こし得るような顧客の来集を想定とする事業形態→感染者が判明→その事業全店舗の営業停止、その場所の出入り停止→商品やサービスの供給制限→これを予測した需要の先食い・買い溜め・買い占め→売上一時増加の波の後、需要と供給が共に消滅→経営を通じた経済的社会機能が低下→例えば金融機関であれば一時業務停止を予測した取立騒ぎと現金の枯渇→